ご挨拶

会長就任のご挨拶

この度、有薗前会長、及び新理事の先生方のご推挙をいただき、会長に就任いたしました群馬大学大学院医学系研究科の鯉淵典之です。もとより浅学非才の身ではありますが、学会のために精一杯努力いたしますので何卒よろしくお願い申し上げます。以前は2,000名を超えていた本学会の会員数も現在では1/4以下に減少してしまいました。しかし「内分泌撹乱物質」が環境中から消えたわけではなく、継続的な研究が必要なことは言うまでもありません。本学会の活動を活性化し、産学連携を含む共同研究の機会を提供し、成果を社会に向けて発信することは私達の使命と考えます。分析化学から生態学、比較内分泌学、動物学、そして医学分野まで幅広い人材が結集した本学会は皆様の研究を大きく発展させる潜在能力を持っていると確信しております。現在、活性化のためのいくつかの改革を考えております。副会長、事務局長、理事の皆様方、そして何よりも会員お一人お一人のお力を借りながら、活性化の道を探って参ります。何卒ご協力をお願い申し上げます。

群馬大学大学院 医学系研究科 応用生理学 教授
鯉淵 典之

 

 

副会長就任のご挨拶

この度、鯉淵新理事長、並びに新理事の先生方のご推挙をいただき、副会長を拝命いたしました。国立医薬品食品衛生研究所を定年退官した後も、引き続き同客員研究員として、同毒性部の先生方や現役時代からの共同研究者の皆様のご高配を賜り研究を継続させて頂いております。特に内分泌攪乱化学物質問題については、「シグナル毒性」の重要な標的であると信ずるところの「中枢神経系の発生発達期」を主対象とした「子どもの毒性学」を、日本毒性学会、日本中毒学会や日本学術会議・毒性学分科会等において、何とか進めて参りました。国民の健康を衛り、その集合体である国家の近未来を衛るための「リスク評価」が、中央政府レベル、企業レベル、自治体レベル、家庭レベル、個人レベルで日々行われている訳ですが、「リスク」=「ハザード」X「曝露」の内の、「ハザード」の「同定」に私は長らく関わって参りました。本学会の今後を見通した際のハザード同定と曝露評価のバランス調整のお役に立てれば幸甚です。

国立医薬品食品衛生研究所
菅野 純

 

この度、前期から継続して会長より副会長の任を仰せつかりました愛媛大学の鑪迫です。内分泌撹乱問題が発生した1998年当時は民間企業におり、感熱紙に使われていたBPAの代替品の安全性評価などにも携わっておりました。その後2001年から国立環境研究所に移り、17年近く内分泌撹乱物質の有害性を検出する試験法の開発およびそれら試験法のOECDテストガイドライン化を行ってきました。新たなOECD試験法をガイドライン化するには1つにつき数年を要するのですが、前々会長の井口泰泉先生団長の下にOECD本部での会議に参加し、環境省、米国EPAや英国CEFASの皆様と協力しながら進めてきました。内分泌撹乱の生態毒性試験法として現在環境省のEXTENDの中で使われている、メダカ多世代試験、魚類短期繁殖試験、カエル多世代試験、ミジンコ幼若ホルモン作用検出試験などはその当時開発されたものです。その後愛媛大学では、プラスチック粒子関係の研究を行う傍らで相変わらずメダカやミジンコを用いた内分泌撹乱物質の研究に従事しております。
本学会の中では、ヒト健康に関わる諸先輩方が多いですが、環境や生態影響分野の拡充に貢献出来たら幸いと考えております。皆さまよろしくご指導願います。

愛媛大学農学部生物環境学科 教授
鑪迫 典久

 

この度、副会長を拝命することになりました千葉大学の戸髙恵美子です。当学会が発足した当時は、新聞記者としてこの問題について各方面の先生方にお話しを伺い、社会にメッセージを発信する仕事をしておりました。最近は本問題がメディアに取り上げられることがほとんど無くなり、若い研究者が将来を考える際の研究対象にはなりにくくなっています。しかし、世界の研究に目を向けると、マイクロプラスチックによる健康影響や、父親の環境汚染物質暴露が次世代の健康に与える影響など、新しい分野の報告も増えてきており、今後ますますこの分野は社会にとり重要になってくると感じます。一人も多くの若い研究者にこの学会に興味を持っていただけるように、メディアへの働きかけの面で貢献するように努めます。また、女性研究者が活躍の場を広げられるよう応援してまいりますので、今後も皆様方にご指導いただけますようよろしくお願い申し上げます。

千葉大学予防医学センター 教授
戸高 恵美子

 

 

事務局長のご挨拶

このたび、鯉淵新会長から事務局長を拝命しました弘前大学の宮崎です。
大学院生として研究発表会に参加・発表を行って参りましたが、まさか事務局長を拝命すると思っていませんでした。まだまだ若輩ではありますが、さらなる学会の発展、会員の皆様のご活躍の一助となるよう尽力してまいりますので、皆様からご指導・ご鞭撻いただければ幸甚です。
さて、本原稿を執筆している2022年10月初旬では新型コロナウイルス感染症、ロシアによるウクライナ侵攻などの国内外の様々な出来事が、私たちの生活を否応なく急速に変化させていることを感じる毎日です。特にIT/デジタル技術の浸透と活用はめざましく、DXへの対応は不可欠となっています。本学会でもホームページやSNSによる情報発信の内容、方法、あり方を再検討しているところです。変化と情報に翻弄されず、皆様との強固なつながりを大切にしながら事務局運営を行ってまいりますので、引き続き事務局へのご協力をよろしくお願い申し上げます。

弘前大学大学院保健学研究科 教授
宮崎 航

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